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すぐに開業できる!柔道整復師と鍼灸師の独立した後の違いとは?

 卒業後、専門性を高めるために柔道整復師は整骨院や接骨院へ、鍼灸師は鍼灸院に就職する人が多いと思いますが、すぐに独立して開業をする人も少なくはありません。近年、柔道整復師と鍼灸師の資格が取れる専門学校に通い、両方の資格を取得して活躍する人も増えています。今回は、独立したいと考えている鍼灸師と柔道整復師の方へ業種や年収、保険の違いについて簡単に説明していきたいと思います。 

 

鍼灸師について

家庭用もぐさ

 もともと「はり師」と「きゅう師」という2つの国家資格を取得した人が鍼灸師(しんきゅうし)と呼ばれています。鍼灸師になるには、はり師ときゅう師の試験をそれぞれ合格することが必要です。鍼灸師は体にいくつもある経穴(ツボ)や患部に針で刺して血流を良くしたり、経穴にヨモギの葉の繊維でつくるモグサに火を付けて温める事で刺激を与え、治療していきます。どちらも神経を刺激することで、体の自然治癒力を高めいくことが目的です。

●独立するには?

 鍼灸院を開くには施術室の広さなど細かい規定があり、開業資金は約300万~600万が必要です。独立するには、まず国家資格に合格することが必要です。はり師ときゅう師の受験資格を取得するには2つの方法があります。

・厚生労働省・文部科学省専門の大学・短大を卒業する

・厚生労働省から認定された専門学校のを卒業する

 現在、「はり師」と「きゅう師」の国家資格合格率はどちらの資格も7~8割程度です。鍼灸師の資格取得した後、すぐに独立することも出来ますが、働きながら経験を積み、独立開業するケースがほとんどです。独立開業するまでに10年以上かかる人もいるそうです。

>>鍼灸師のお仕事をもっと知ってみる

【開業の種類】

・鍼灸院・鍼灸整骨院

・美容鍼灸やエステサロン

・スポーツトレーナー

 鍼灸師として正社員で働いた場合の年収は約350~400万となりますが、開業に成功すると年収は約600~1000万になります。

 

柔道整復師について

施術する柔道整復師

 打撲、捻挫、脱臼、骨折などケガに対して、外科手術や薬品の投与等の方法を使わず、手を使い筋肉をほぐし、筋肉や間接を整えたり、体を動かすことで、回復を促します。このように、人間の身体的な治癒能力を最大限に利用して、治療をおこないます。治癒能力を利用するという点では、鍼灸師と近いところがありますね。

●独立するには?

 大体柔道整復師として接骨院を開くには大体開業資金として約500~1100万が必要です。鍼灸師と同様に、受験資格を取得するには2つの方法があります。

・厚生労働省の許可した専門の養成施設

・文部科学省の指定した四年制大学(基礎系科目と臨床系専門科目を履修が必要)

 現在、柔道整復師の国家資格合格率は6~7割程度です。開業前に4~5年間、接骨院・整骨院で経験を積んだ後、独立開業するケースが一般的 なようです。しかし、お店のコンセプトによってさまざまな経験や知識、資格が必要となります。

【開業の種類】

・オールマイティに施術が出来る接骨院や整骨院を開設

・特化型接骨院や整骨院を開設

・デイサービスを開設

・特化型デイサービスを開設(リハビリなど)

・接骨院とデイサービスを併設して開設

・スポーツトレーナーとしてスポーツ選手や学校と専属契約として独立

・スポーツジムやフィットネスクラブ開設

・美容系の院やエステサロンを開設(骨盤矯正・ダイエットなど)

 独立開業は個人差が大きく、柔道整復師の正社員で働いた場合は年齢によりますが、年収は約300~700万となります。柔道整復師で成功して年収約1000万以上稼ぐ人もいます。

>>介護施設で役立つ資格について調べてみる

 

柔道整復師と鍼灸師は保険の対応が違う?

医師と肩の痛みを訴える患者

 病院で医師の治療を受けた場合、保険を適用すると「医療費」として請求されますが、柔道整復師と鍼灸師の治療受けると「療養費」に当てはまります。保険の適用は、対象となる疾患があり、それ以外の病気や疾患には適用はできません。取り扱いができる保険の種類は各種健康保険、労災保険、生活保護による医療扶助、自動車損害賠償責任保険などです。また支払い方法も2種類あります。

●償還払い(しょうかんはらい)

 療養費は、基本的に償還払いが原則で、柔道整復師や鍼灸師から治療を受けた後施術料を一旦全額(10割)を支払い、その後治療を受けた人は保険者に請求をおこないます。その後建て替え分(7~8割)が戻ってきます。

●受領委任払い

 制度柔道整復師の施術の支払いには主にこの制度が使われています。施術を受けた人は一部の負担金額(2割または3割)だけ支払い、残りの金額は施術を行った柔道整復師が医療支給請求書を提出し、保険者に請求をおこないます。審査が問題なければ、保険者から残りの金額が支払われます。受領委任払い制度を適用するには支払の時に医療支給請求書にサインすることが必要です。

【保険適用となる疾患名】

柔道整復師の場合

①打撲②捻挫③挫傷④脱臼⑤骨折

鍼灸師の場合

①神経痛②リウマチ③腰痛痛④五十肩⑤頚腕症候群⑥頚椎捻挫後遺症⑦その他

 柔道整復師が行う保険適用の施術では、医師の同意書なしで、受領委任払い制度を利用して保険の適用が出来ます。

 ところが、鍼灸師が行う保険適用の施術では基本的に保険適用には償還払いが主に適用されます。場合によっては、受領委任払い制度を適用する事も可能です。また、医師の同意書が必ず必要となります。

 医師の同意書には「施術同意依頼書」と「同意書」の2つの書類が必要です。これは施術を受ける人が準備してもらいます。施術を受ける為に、この書類を揃えるのも大変なので、書類一式を準備して必要な時に、施術利用者に郵送で送れるよう準備しておくと、来院しやすいでしょう。また、同意書の有効期限は期間に記入が無い場合、初療の日から3ヶ月となっています。

 

鍼灸師と柔道整復師の今後

ほほ笑む女性

 柔道整復師と鍼灸師は身体の自然治癒力を高める施術方法や、資格取得後すぐに開業ができる所など似ていますが、保険の取り扱いの制度が柔道整復師と鍼灸師で違うのです。開業の職種の幅や保険の取り扱いを見ると、やや柔道整復師の資格の方が有利といえるでしょう。

 介護業界では、柔道整復師の資格に関心が集まっていますが、美容業界では、鍼灸師の資格を活かした美容鍼灸が注目されています。鍼灸と言えば、年配の方が通院されるイメージでしたが、最近では顔のリフトアップや美容の為、エステと同じ感覚で通う人も多いそうです。

  このように柔道整復師・鍼灸師の国家資格だけでなく、業種によっては、施術の技術や知識も必要となります。柔道整復師・鍼灸師の知識だけでなく、国家資格を活かして、別の資格を取得してみたり、実際に転職をして、スキルの向上を図ってみてはいかがでしょうか。

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